中高年フリーター増加!中高年フリーターにならないためのポイントとは

中高年フリーター増加!中高年フリーターにならないためのポイントとは

 

中高年のフリーターにならないためには

 

1.フリーターの定義とは

 

 フリーターとは本来は厚生労働省の定義では中学校を卒業した後の15歳から34歳までで、パートやアルバイトの仕事に就いているか希望する若年者のことです。

 

 このフリーターと言うのは元々はリクルート社が1987年に発行した、アルバイト情報誌「フロムエー」の編集長だった道下裕史氏が作った造語です。この当時の日本はバブル時代で、正社員として就職しなくてもいくらでもアルバイトで食べていける若者がたくさんいたのです。

 

2.急増する中高年フリーターの存在

 

 しかしそのバブル時代も終わりを告げ、就職氷河期と呼ばれる時代が訪れます。そして高校や大学を卒業してもなかなか正社員として、就職できない若者がフリーターとなっていきました。

 

 彼らは日本の新卒一括雇用制度の弊害で、アルバイトで生計を立てるしか選択がなく、就職難民とも呼ばれています。そんな中で今度はアルバイトやパートや派遣社員や契約社員などで、生計を立てている35歳以上の中高年フリーターの存在が浮き彫りになってきました。

 

3.なぜ中高年フリーターが増えているのか

 

 中高年フリーターの定義ですが一般的に正規雇用に就いていない、35歳から定年前の非正規労働者のことを中高年フリーターと呼んでいます。

 

 しかしなぜ中高年フリーターが日本で、社会問題になるほど誕生したのでしょうか?その背景には1991年に起きたバブル経済の崩壊と、1997年のアジア通貨危機で失業者が300万人を超えたことが挙げられます。

 

 特にアジア通貨危機では有効求人倍率が0.48倍にまで落ち込み、多くの中高年が職を失って中高年フリーターとなっていきました。その後も2008年のリーマンショックで、多くの企業では中高年を対象にした容赦のないリストラが行われました。

 

まとめ

 

 日本の景気が回復しても、中高年フリーターが減少するとは限りません。むしろ終身雇用や年功序列が崩壊した日本では、今後も中高年のリストラが続くと考えたほうが賢明でしょう。では中高年フリーターにならないためには、どうすれば良いのでしょうか?

 

ポイント
  • まず第一に自分だけはリストラに遇わないとか、勤めている会社が絶対に倒産しないなどの幻想を抱かないことです。
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  • そして在職中から転職エージェントに登録したりして、情報収集を行うなど事前の準備や備えを怠らないことが大事です。